飲食企業もハラスメントが起きない人材を集める動きや、ハラスメントへの対策を強化しています。
その結果、ハラスメント被害は年々減少傾向にあります。
しかし、一部の店舗では店長の発言や行動が原因で仕事に悪影響が出ているのも事実です。
この記事では、そのような店長からの被害に遭いそうな場合の対策方法を解説します。
安心して飲食店で働きたいと考えている方は、予備知識として覚えておきましょう。
飲食店で頭おかしいといわれる店長の特徴
飲食店で問題があると思われてしまう店長には、以下のような特徴があります。
- 感情的に怒ってくる
- 人によって態度を変える
- ミスやクレーム対応を押し付けてくる
- 言動がコロコロ変わる
特に、言動に一貫性がない店長は、業務を混乱させてしまい従業員のモチベーション低下を招きかねません。
感情的に怒ってくる
飲食店で問題がある店長の特徴のひとつが、感情的に怒ってくることです。
一部の店長は、業務上の指導や注意ではなく、自身の機嫌やストレスのはけ口として従業員に怒りをぶつけます。
例えば、ほんの些細なミスに対して、人格を否定するような言葉で怒鳴りつけたり、自分の思い通りに業務が進まないという理由だけで、不機嫌な態度をとったりするなどです。
感情的に怒ってくる店長がいる職場では、従業員は常に「いつ怒られるか」という恐怖心に苛まれます。
その結果、本来持っている能力を十分に発揮できず、新しい提案や主体的な行動をためらうようになります。
人によって態度を変える
公平性の欠如も、従業員の信頼を失う店長の特徴のひとつです。
業務の成果や能力ではなく、個人的な好き嫌い、あるいは性別や年齢で従業員への態度をあからさまに変える「えこひいき」は、人間関係に悪影響を及ぼします。
お気に入りの従業員のミスは見逃す一方で、そうでない従業員には厳しく叱責するなどです。
このような不公平な扱いは、真面目に働いている従業員の士気を低下させ、チーム内での不信感と対立を助長します。
裏表のある態度は、店長に対する尊敬の念を奪い、仕事への意欲を低下させる要因となります。
ミスやクレーム対応を押し付けてくる
店舗の最高責任者にあたる店長が、責任を果たそうとしないのも問題のひとつです。
お客様からのクレーム対応や重大なミスの処理は、本来、店長が矢面に立って解決すべき事柄です。
しかし、問題のある店長は、こうした面倒な事態が発生すると、従業員に責任を押し付け、自分は表に出てこようとしません。
自身の管理能力や指導体制の不備によって起きたミスでさえ、担当した従業員の問題として処理しようとしかねません。
当事者意識が欠如した店長は、従業員からの信頼を完全に失墜させます。
言動がコロコロ変わる
指示に一貫性がなく、言動が頻繁に変わる店長も、現場を混乱させる原因のひとつです。
例えば、「今月はコスト削減を徹底しろ」と厳しく言った数日後に、「売上が足りないから高価な食材を使え」と指示するなど、支離滅裂な命令を出すタイプです。
さらに、従業員には厳しいルールや規範を押し付ける一方で、店長自身はそのルールを平気で破るケースもあります。
店長のその日の気分や気まぐれに振り回される環境では、効率的な業務遂行は難しくなります。
飲食店の店長が頭おかしいといわれる理由
なぜ、一部の飲食店の店長は問題行動を取ってしまうのでしょうか。
その背景には、飲食業界の構造的な問題や、個人の資質が関係しています。
ここでは、問題のある店長が生まれてしまう主な理由を解説します。
過酷な職場環境でストレスが溜まっている
飲食業界が抱える慢性的な問題が、店長の精神状態に大きな影響を与えているケースは少なくありません。
特に深刻なのが、人手不足に起因する過酷な労働環境です。
厚生労働省が公表している『令和５年就労条件総合調査の概況』によると、「宿泊業、飲食サービス業」の一般労働者の週所定労働時間は39時間35分で、全産業と比較しても、労働時間が長い傾向にあります。
長時間労働や不規則なシフト勤務が続くと、十分な休息が取れず、店長といえども精神的な余裕が失われていきます。
さらに、店長は会社やオーナーから売上目標の達成を求められる立場です。
このプレッシャーが過度なストレスとなり、立場の弱い従業員へ攻撃的に振る舞ってしまう場合があります。
店長という立場を悪用する人がいる
店長の中には、立場を悪用してしまう人がいるのも事実です。
店長は人事評価やシフト管理など、従業員の待遇を左右する強い権限を持ちます。
この権力が「自分は何をしても許される」という間違った認識を生み出し、従業員を下に見る態度や、意味もなく権力を行使する行動につながります。
店内で横暴な言動や行動が目立つようになると、従業員の離職率にも影響が及び、さらに人手不足を招く悪循環になりかねません。
やばい店長によるパワハラ・理不尽行為の事例
問題のある店長の下では、パワハラや理不尽な行為が横行することがあります。
事例をいくつか紹介するので、同様の環境の職場に就職しないよう注意しましょう。
暴言・人格否定系のパワハラ事例
被害者の心を深く傷つけるのが、暴言や人格否定を含む精神的な攻撃です。
業務上のミスを指摘する範囲を超え、「頭悪いんじゃねーの」や「バカじゃねえの」など、相手の能力や人格そのものを否定する暴言はパワハラに該当します。
さらに悪質なのは、他の従業員や、場合によってはお客様がいる前で「使えない」「お前なんか辞めろ」と罵倒する行為です。
就職前に客として店舗を訪れ、働いている従業員の様子を観察してみましょう。
労働条件に関する理不尽な要求
労働者の正当な権利を無視した、労働条件に関する理不尽な要求も一部の飲食店で見られる問題です。
例えば、人手不足を理由に、特定の従業員のシフトを変更したり、休日出勤を強いたりする行為などです。
また、体調不良でやむを得ず欠勤を申し出た従業員に対し、「代わりは自分で探せ。見つからなければ出勤しろ」と強要するケースも、安全配慮義務に違反する可能性があります。
さらに、タイムカードを定時で打刻させた後に、閉店作業や翌日の仕込みを続けさせるサービス残業の常態化も、賃金未払いという違法行為です。
過去に労働に関する問題がなかったか、SNSやインターネットで口コミを調べてみましょう。
職場環境を悪化させる問題行動
直接的な暴言や労働強要だけでなく、職場環境そのものを悪化させる行動も深刻です。
店長のその日の気分によって業務ルールや指示がころころ変わる場合、従業員は仕事の進め方に迷い、店長への不信感を増大させます。
また、注文ミスや皿を割ったことに対して、従業員に罰金を科す店長もいますが、これは労働基準法で禁止されている賠償予定の禁止（第16条）に抵触する違法行為です。
面接の際に雇用契約書を隅々まで確認し、安心して働ける環境かどうか慎重に判断しましょう。
頭のおかしい飲食店の店長への効果的な対策方法
問題のある店長の下で働くことになった場合、感情的に反発するだけでは状況が悪化する可能性があります。
冷静に、そして確実に自分を守るための具体的な対策方法を3つのステップで解説します。
1.自身でできる対策法
即座に実践できる対策法として、自分自身の心と体を守る準備を始めます。
後々、ハラスメント行為を証明するうえで武器となるのが証拠です。
店長からの暴言や理不尽な指示があった場合、スマートフォンのボイスメモ機能やICレコーダーで音声を録音しましょう。
相手の同意なく録音した音声データでも、民事裁判では原則として証拠能力が認められます。
また、「いつ、どこで、誰から、何を言われ、どう感じたか」を詳細に日記やメモに残すことも効果的です。
メールやチャットの指示履歴はすべて保存し、精神的な苦痛によって通院した場合は、医師の診断書も必ず取得しておきます。
さらに、同じように不満を感じている同僚と連携し、第三者の目撃証言を確保しておくと、客観性が高まります。
2.社内に報告する方法
証拠がある程度集まったら、次に社内での相談・報告を検討します。
まずは、店長の上司にあたるエリアマネージャーやスーパーバイザーに相談する方法が考えられます。
その際は、感情的に訴えるのではなく、集めた証拠（録音データ、メモ、メール履歴など）を提示しながら、事実を客観的に伝えましょう。
また、企業によっては、コンプライアンス部門や人事部にハラスメントに関する内部通報窓口が設置されている場合があります。
就業規則や社内ポータルサイトを確認し、匿名での相談が可能か、どのような手順で報告すべきかを事前に確認しておくと、安心して行動に移せます。
3.外部の専門機関に通報する方法
社内の相談窓口がない場合や、会社全体に問題があると感じる場合、あるいは報告することで不利益を被るおそれがある場合は、ためらわずに外部の専門機関へ相談しましょう。
サービス残業や賃金未払い、不当な罰金など、労働基準法に明確に違反する行為がある場合は、労働基準監督署への相談が有効です。
労働基準監督署は全国に設置されていて、誰でも無料で相談や申告が行えます。
また、暴言やいじめなどのハラスメントを含め、あらゆる労働問題について相談できるのが、ハローワークなどに併設されている総合労働相談コーナーです。
専門の相談員が無料で対応し、法的なアドバイスや、場合によってはあっせん（話し合いの仲介）の手続きも案内してくれます。
飲食店で頭おかしい店長に当たったら転職も視野に入れよう
もし、今働いている飲食店の店長に問題があると感じ、前述の対策方法を試みても改善が見られない場合、あるいは対策を講じること自体が精神的な負担になる場合は、無理をせず転職を視野に入れるのが賢明です。
特定の店長や店舗環境のせいで、あなた自身のキャリアや飲食業界への情熱まで失うのは、あまりにもったいないことです。
すべての飲食店の店長が問題行動を起こすわけではありません。
実際には、従業員の成長を真剣に考え、健全な職場環境づくりに努めている優れた店長もたくさんいます。
別の飲食店の求人を探したい方には、飲食店専門の転職支援サービス『グルスタ』の活用をおすすめします。
グルスタは労働条件だけでなく、店長からのコメントや向いている人の特徴まで記載されているので自分に合った求人を選びやすいのが魅力です。
転職先に求める希望条件を整理し、理想の職場を見つけましょう。
飲食店の店長の頭おかしい行動や言動は適切に対応するのがポイント
一部の飲食店では、店長からの感情的な叱責、不公平な態度、責任転嫁、言動の不一致などがあります。
店長による暴言や人格否定、サービス残業の強要、理不尽な罰金制度などは、明確なハラスメントや違法行為にあたる場合があります。
もし、そのような環境に直面してしまったら、まずは自分自身を守る行動を取りましょう。
今回紹介した対策を講じても状況が改善しない場合、あるいはすでに対応に疲れ果ててしまった場合は、転職が現実的で有効な解決策になります。
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